工事業界や現場におけるDX推進の重要性を解説！
導入時に発生しやすい課題・成功のポイントとは？

建築や建設、土木、設備など各分野の工事現場、また工事業界全体において、近年DX（デジタルトランスフォーメーション）が積極的に導入されています。

そこで今回は工事現場、工事業界においてDXを導入するメリットや大まかな手順のほか、工事業者がDXを進める上で起こりやすい課題や、成功させるためのポイントについても解説していきます。

工事現場でDX化を推進する意義、重要性を知っておきたいという工事業者の方は、ぜひ参考にご覧ください。

工事業界・工事現場でDXが重要視される理由は？

DXとは、業務にデジタル技術やITツールを導入することにより、企業が今抱えている課題を解決し、ビジネスプロセスやビジネスモデルをより良いものに変革していくことを言います。

デジタル技術の導入によるIT化、DX化は、特に業務の効率化に効果的です。そのため業務効率や生産性の低さが原因で起こる長時間労働、慢性的な人手不足など、工事業界が抱える課題を根本的に解決し、労働環境を改善するための有効な手段として、DXが注目されているのです。

なお、工事業界や工事現場をDX化するために導入される技術・機械の具体例としては、以下の一覧のようなものが挙げられるでしょう。

DXにより工事業者が得られるメリットまとめ

工事の現場や業務をDX化することにより、期待できるメリットとしては、まず工事業界全体が抱えている課題の解決が挙げられます。

情報共有や事務作業の効率化、またこれによる残業時間や伝達ミスの削減を達成できれば、働き方改革につながります。働き方改革によって労働環境が改善されれば、慢性的な人手不足が原因で若手に技術の継承ができないといった事態を解消できる可能性も高くなるでしょう。

さらにDXによって案件情報をデジタル管理し、データとして蓄積・分析できるようになれば、顧客ニーズの把握やこれに沿ったサービスの開発、経営戦略の見直しも可能になるため、工事業者の存続と発展を考える上でも有益だと言えます。

【関連記事】「電気工事業界にDXが必要な理由とは？導入により電気工事会社が得られるメリット」

工事の現場でDXを推進する上で生じやすい4つの課題

ここからは実際のアンケート結果をもとに、工事現場のDX化を進める上で起こりやすい課題について、考えていきましょう。

電気工事会社様を対象に実施した「DXに関するアンケート調査結果」によると、自社においてDXを積極的に推進していない・できない主な理由として、以下のような回答が得られました。

※全日本電気工事業工業組合連合会調べ（「％」は複数回答の全体からみる率）

上記の調査結果からは、DXを推進している、または推進を検討している工事業者において以下のような課題が発生しやすいことが伺えます。

• DXを推進したいと考えているが、人員や予算的に会社全体として取り組むのが難しい
• DXを推進したいが、どう着手すればいいのか、いくらかかるのかのイメージが湧かない
• 現状の課題やDXの必要性を、一部の職人や社員、経営陣に理解してもらうのが難しい
• 必要性が伝わらないため、DXに対して一部の社員や職人から抵抗感を持たれてしまう

工事業者がDXを行うには、そのための予算と人員が不可欠です。従来型のアナログな仕事の進め方に慣れている社員も多い中で、予算と人員を確保してDX化を推進していくには、会社全体がその意義を理解し、全社的に取り組みを進める必要があると理解しておきましょう。

工事現場におけるDXの進め方とは？一般的な手順を紹介

先述した工事現場のDX推進時・導入時に発生しがちな課題のうち、「DXを推進したいが、どう着手すればいいのか、いくらかかるのかのイメージが湧かない」という不安については、工事業者におけるDXの手順が分かれば、ある程度解消されるでしょう。

そこで以下に、工事業者がDX化を導入する際の一般的な手順について、大まかに紹介していきます。自社におけるDX推進のスケジュールを具体化するための参考として、ご覧ください。

1. まずは各部署の担当者に、現状のプロセスや作業内容、課題についてヒアリングする
2. 把握した現状の問題・課題の中から、DXによって改善や解決が可能なものを洗い出す
3. 洗い出した結果をもとに、自社におけるDXの目的、DXで解決を目指す課題を決める
4. DXにかけられるコストと費用対効果、必要な機能等を基準に導入するツールを選ぶ
5. ツールの導入後、DX化によって作業効率や社員の負担が変化したかについて調査する
6. 調査結果をもとに改善を繰り返し、導入前に設定した課題の解決や目的の達成を目指す

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工事現場や工事業界でDX化を成功させるポイント

ここからは、導入時に起こりがちな課題を解決し、工事現場や工事業者におけるDX化を成功させるための3つのポイントについて、順に紹介していきます。自社のDXを推進していく上でのヒントとして、ぜひお役立てください。

各部署と連携して、会社全体でDXに取り組む雰囲気を醸成する

DXの成功には、現場で工事作業にあたる職人や作業員をはじめ、各部署の社員から協力を得ることが欠かせません。ヒアリングの段階から社員にしっかりとDXの必要性や重要性について説明し、組織全体として意欲的にDXに取り組んでいくための環境づくりも進めておきましょう。

具体的には、各部署のリーダーや管理職に責任感を持ってDX化に取り組んでもらえるように、またDXに伴いデジタルツール等を導入した後、スムーズに社内に浸透させていくために、あらかじめ以下のような「DXの事前準備」をしておくのがおすすめです。

• DXで解決を目指す課題を明確にするために、各部署に現状の困りごとを確認しておく
• 自社の課題をDXで解決する手順について、ざっくりとでいいのでイメージしておく
• DXで導入するデジタルツール・サービスを社内に浸透させるための施策を考えておく

DX化によって解決したい課題が見えていて、その解決のために必要な機能やツール、方向性が何となく把握できていれば、自社に合ったデジタルツールやサービスを選びやすくなります。

またDXの開始後、導入したデジタルツールやサービスの使い方について学習してもらうための人材育成の方法、研修機会についてあらかじめ具体的に考えておくことにより、社内でのDX推進スピードを加速させることができるでしょう。

なおDX化に伴う人材育成に効果的な手法の例としては、週に1回程度DX関連ツール・サービスの使い方について話し合いの機会を設けることや、若手からベテランにデジタルツールの使い方を教える文化、ルールを作ることなどが挙げられます。

そのほか、DX推進によって業務フローが大きく変化する場合は、マニュアルを整備した上で新しい業務フローを理解してもらうための研修を実施するのも良いでしょう。

ツールを選ぶ時は、協力会社が導入しやすいかどうかも考慮する

工事業者向けのアプリには、図面や工事写真など工事関係の資料をリアルタイムで協力会社や関係者に共有したり、進捗状況などをチャットで報告する機能を搭載したものも多いです。

しかし、このようなデジタルツールの機能を最大限に活用するには、協力会社にも同じツールを導入してもらわなければなりません。

そのため、DX化に伴い工事業者向けのアプリやツールを導入する場合は、自社にとっての機能面の条件や使いやすさ、コスト以外に、一緒に現場に入ることが多い協力会社が導入・使用しやすいかどうかという点についても注意する必要があります。

「ツールの導入＝DXの成功」ではないことを理解しておく

デジタルツールを導入し、業務の一部をデジタル化させたからと言って、DXを実現できるわけではありません。

ツールやアプリの導入はあくまでもDXのスタートであり、それらを自社の環境や案件に合わせて柔軟に運用することや、業務効率の向上・社員の負担感軽減などの自社が抱える課題の解決、または目的の達成ができてはじめて、DXが完了・成功したと言えるようになるのです。

工事業者がDX化を行う際には、DXに役立つとされるツールやアプリを導入することそのものが目的化してしまうケースも見られます。DXを成功させたいなら、ツールやアプリの導入で自社が抱える課題のすべてを解決しようとするのではなく、自社に合った方法で活用し、課題解決や目的の達成を目指すことが重要になるのだと覚えておきましょう。